空白期間・短期離職

短期離職で書類選考が通らないのはなぜ?|採用側の不安と職務経歴書での答え方

くろだ(担当アドバイザー)

書類を見る20代の男性と「短期離職で書類選考が通らないのはなぜ?」の文字
目次
  1. 01短期離職で書類選考が通らないのはなぜ?「またすぐ辞める?」に書類が答えていないから
  2. 02短期離職は珍しくない。1年目で辞める人の数と、辞めた理由
  3. 03書類で損をする書き方は3つある
  4. 04職務経歴書の退職理由は「事実・振り返り・次の選び方」の3点で書く
  5. 05志望動機と自己PRで「次は続く」を見せる
  6. 06短期離職のある人が書類を通しやすい応募先と出し方
  7. 07よくある質問
  8. 08まとめ
  9. 09参考

新卒で入った会社を数か月で辞めた。次こそ長く働こうと応募しているのに、届くのは書類選考の不採用の通知ばかり。やっぱり短期離職のせいなのかと思って、「短期離職 書類選考 通らない」と検索した方もいると思います。

先にお伝えすると、短期離職があるだけで書類が必ず落ちるわけではありません。私がまず直すべきだと考えるのは採用側の「またすぐ辞めるのでは?」という不安に、書類が何も答えていないことです。職歴の短さは変えられませんが、その不安への答えは、職務経歴書の2〜3行で今日から書けます。

この記事では、採用側が短期離職の何を不安に思うのかを国の調査の数字で確かめたうえで、書類で損をする書き方、職務経歴書の退職理由の書き方と例文、志望動機と自己PRでの答え方、書類を通しやすい応募先の選び方を順にまとめました。

短期離職で書類選考が通らないのはなぜ?「またすぐ辞める?」に書類が答えていないから

短期離職の行を見た採用担当の頭には「なぜ辞めたのか」「うちでも同じことが起きないか」という問いが浮かびます。書類が通らない人の多くは、この問いへの答えを書類のどこにも書いていない、というのが私の見立てです。

書類選考では「なぜ辞めた?」を聞き返してもらえない

書類選考で採用担当が見られるのは、履歴書と職務経歴書の紙の情報だけです。

職歴欄に「入社」と「退職」の行が数か月の間隔で並んでいれば、担当者は自然に「なぜ辞めたのか」「うちでも同じことが起きないか」と考えます。面接なら、その問いを口で聞いてもらえます。でも書類選考では、聞いてもらえません。

問いに答えが書かれていない書類は、判断の材料が足りないまま、ほかの応募者と比べられます。だから私は、短期離職のある人が書類で最初に手を付けるべきなのは、職歴の見せ方ではなく、この問いへの答えだと判断しています。

「短期離職1回してしまったのもあり、書類選考すら通りません」。Yahoo!知恵袋に寄せられた相談です。この相談では、本人も短期離職を原因と考えています。でも、消せない事実を嘆いても書類は変わりません。変えられるのは、書類に何を書くかです。

参考:Yahoo!知恵袋の相談、人材紹介の現場で書類を見てきた私の実感

採用側は、若手が自分から辞めることを身近に経験している

担当者が短期離職の行に身構えるのには理由があります。厚生労働省の「令和5年若年者雇用実態調査」には、15〜34歳の若手が働く事業所の、過去1年間の様子が出ています。

項目

事業所の割合

過去1年に、自己都合で辞めた若手がいた

40.9%

若手正社員の定着のための対策をしている

73.7%

出典:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表7・表8(2023年調査・2024年公表)

1行目は、過去1年に若手がいた事業所を100とした割合です。若手のいる事業所の4割で、この1年の間に若手が自分から辞めています。2行目は全事業所を100とした割合で、7割以上の事業所が若手の正社員を辞めさせないための手を打っています。

採用側にとって「若手が辞める」は想像の話ではなく、身近に起きていて、手間とお金をかけて防ごうとしていることです。だから私は、短期離職の行を見た担当者は身構えるものだ、と考えて書類を作るべきだと判断しています。

参考:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」

中途の選考は「意欲」と「なじめるか」を重く見る

同じ調査で、若手の正社員を中途で採る選考をした事業所に、選考で重視した点を聞いています。

中途採用の選考で重視した点(複数回答)

割合

職業意識・勤労意欲・チャレンジ精神

72.7%

コミュニケーション能力

66.9%

マナー・社会常識

58.1%

組織への適応性

51.8%

業務に役立つ職業経験・訓練経験

42.3%

学歴・経歴

23.1%

出典:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表4(2023年調査・2024年公表、若年正社員の中途採用の選考をした事業所=100)

この数字は書類選考だけでなく、面接を含む選考全体で重視した点です。

私が注目しているのは「組織への適応性」の51.8%です。調査が示しているのは、半分の事業所がこの点を重視したということまでです。そのうえで私は、短期離職の行はこの点に疑問符をつけて読まれると考えています。

一方で「学歴・経歴」を挙げた事業所は23.1%でした。複数回答なので、短期離職がどれだけ不利になるかまでは分かりません。ただ、意欲や「なじめるか」を挙げた事業所のほうが、経歴を挙げた事業所よりずっと多い。だから私は、経歴の見た目を嘆くより、意欲となじめる根拠を書類に書き足すほうに時間を使うべきだと考えます。

参考:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表4

書類で落ちる理由は、短期離職だけとは限らない

ここは正直に書いておきます。書類で落ちる理由は、短期離職だけではありません。応募条件と経験が合っていない、ほかの応募者と比べられた、ということもあります。不採用の理由は、通知に書かれていなければ外からは特定できません。

また、「書類選考だけで何を見ているか」を直接調べた公的な数字は、私が調べた範囲では見つかっていません。この先の書き方は、上の数字と、採用側・紹介側の記事を読み比べたうえでの私の判断です。

それでも私は、短期離職のある人がいちばん先に手を付けるべきなのは「またすぐ辞める?」への答えだと考えています。この記事で後で触れる応募先の選び方と合わせて直せば、原因がどちらでも書類は良くなるからです。

参考:人材紹介の現場で書類を見てきた私の実感

短期離職は珍しくない。1年目で辞める人の数と、辞めた理由

国の数字を見ると、短期離職も、その理由も珍しくありません。私は、ここを知ってから書類を書くほうが、余計な言い訳をせずに済むと考えています。

大卒の8人に1人は、1年目で辞めている

厚生労働省が2025年10月に出した「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)」では、就職してからの離職率は次のとおりです。

学歴

1年目に辞めた割合

3年以内に辞めた割合

大学卒

12.1%

33.8%

短大等卒

19.3%

44.5%

高校卒

17.9%

37.9%

出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)」(2025年)

1年目だけで見ても、大卒でおよそ8人に1人、高卒でおよそ6人に1人が辞めています。3年以内なら大卒の3人に1人です。

だから私は、短期離職を「隠すもの」ではなく「答えるもの」として扱います。珍しくない事実を隠そうとすると、かえって書類が不自然になるからです。

参考:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)」

若手の4割以上は、初めての会社をすでに辞めている

「令和5年若年者雇用実態調査」には、学校を出た15〜34歳の若手(在学中を除く)に、初めて勤めた会社でいまも働いているかを聞いた数字もあります。

初めて勤めた会社で、いまも働いているか

割合

勤務している

55.5%

勤務していない

42.7%

出典:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表16(2023年調査・2024年公表)

調査の対象になった若手の42.7%は、初めての会社をすでに離れています。ただし、この数字だけでは何か月で辞めたかは分かりません。短期離職の多さは、前の節の1年目の離職率で見たとおりです。

それでも、初めての会社を離れること自体は、若手の4割以上が経験していることです。私の見立てでは、採用担当が見ているのは「辞めたかどうか」より「辞めた後どう考えて動いているか」です。

参考:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表16

短期で辞めた人の理由は、人間関係・仕事内容・労働時間が上位

同じ調査で、初めての会社を辞めた若手に理由を聞いています(3つまで選択)。勤めた期間ごとに見ると、短期で辞めた人の理由はこうです。

辞めた理由(上位)

3か月未満で辞めた人

3か月〜6か月未満で辞めた人

人間関係がよくなかった

52.3%

40.1%

仕事が自分に合わない

42.1%

29.6%

労働時間・休日・休暇の条件がよくなかった

40.8%

32.5%

賃金の条件がよくなかった

22.4%

11.1%

出典:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表17(2023年調査・2024年公表)

6か月〜1年未満で辞めた人でも、人間関係(37.4%)、仕事が合わない(34.6%)、労働時間(32.4%)の3つが上位です。なお、これは調査時点で働いている若手のうち、初めての会社を辞めた人の回答で、辞めた人全員を数えたものではありません。

人間関係、仕事内容、労働時間。どれも多くの人が挙げている理由です。だから私は、理由を別の言葉で飾らず、何が合わなかったかを具体的に書くことを勧めます。ただし、よくある理由だから応募先で問題にならない、とは限りません。だから「理由」だけで終わらせず、今回はどう確かめて選んだかまで書く。これが私の方針です。

参考:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表17

小さい職場ほど、3年以内の離職は多い

同じ離職状況の調査では、事業所の規模ごとの3年以内の離職率も出ています。大学卒の数字はこうです。

事業所の規模

大卒の3年以内の離職率

5人未満

57.5%

5〜29人

52.0%

30〜99人

41.9%

100〜499人

33.9%

500〜999人

31.5%

1,000人以上

27.0%

出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)」(2025年)

規模によって離職率は2倍ほど違います。ただ、これは平均の話で、小さくても辞める人の少ない会社はありますし、その逆もあります。

だから私は、会社の大きさで応募先を決めるのではなく、その会社で新しく入った人がどれくらい残っているかを、確かめられる数字で見ることを勧めます。確かめ方は後の章で書きます。

参考:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)」

書類で損をする書き方は3つある

短期離職のある人の書類で不安を増やすのは、次の3つの書き方です。私はとくに2つ目が、いちばんつまずきやすいところだと考えています。

  • 理由をどこにも書かない
  • 「キャリアアップのため」のような前向きな言葉に言い換える
  • 短い在籍期間の実績を大きく書く

上位の転職サイトの記事には「ネガティブな理由はポジティブに言い換えましょう」と書かれたものが多くあります。私の判断は逆で、言い換えより、具体的な事情をそのまま短く書くほうが担当者の問いに答えられます。

1つ目:理由をどこにも書かないと、判断の材料がない

自分から辞めた場合、履歴書の職歴欄は「一身上の都合により退職」の1行で構いません(会社都合や契約期間の満了なら、実際の事情どおりに書きます)。問題は、職務経歴書にも理由がどこにも無い場合です。

短期離職の行があるのに理由が無いと、担当者には判断の材料がありません。分からないまま、ほかの応募者と比べられることになります。私は、書かないことがいちばん損だと考えています。担当者の頭の中で、最悪の理由が想像されてしまうからです。

参考:人材紹介の現場で書類を見てきた私の実感

2つ目:前向きな言い換えは、問いに答えていない

入社3か月で「より成長できる環境を求めて」と書くと、担当者には「3か月で何が分かったのか」「うちでも3か月で同じことを言うのでは」と映ります。具体的な事情を伴わない前向きな言葉では、辞めた理由が伝わらず、問いに答えていないからです。

転職サイトの記事に、ちょうどこの形の話があります。転職して2か月で辞めた人が、書類は通ったのに面接で落ち続けた。模擬面接で見ると、後ろめたい部分を早口で流し、転職理由をきれいに取り繕おうとしていた。前職の離職を素直に伝え、今回何を大切にしているかを話すように変えたら、内定が出た、という内容です。

これは面接での一例です。それでも私は、書類でも同じ方針をとります。抽象的な前向きの言葉ではなく、具体的な事情を書く。ぼかした言葉は、担当者の問いに答えないからです。

参考:J-CAST ニュース(リクルートエージェント提供)「転職してわずか2カ月で辞めて再び転職活動→不採用続きに」

3つ目:短い在籍期間の実績を大きく書くと、疑われる

数か月の在籍で「売上に大きく貢献」「リーダーとして」と書くと、読み手は疑ってかかります。リクルートダイレクトスカウトの記事は、短期離職の人が離職理由に触れず在籍中の業務を華やかに書きがちなことを挙げ、応募先はそうした誇張を見抜くと指摘しています。この記事はミドル・シニアの管理職向けですが、実績を盛らずに書くという原則は、経験の浅い20代にも当てはまると私は考えています。

短い期間で身についたことは、小さくて構いません。電話の受け方を覚えた、商品の名前を全部覚えた、毎日の日報を欠かさず出した。小さく本当のことを書くほうが、読み手は安心します。

参考:リクルートダイレクトスカウト「短期離職(「仕切り直し転職」)のディスアドバンテージ、どう挽回すればよいか?」

短期の職歴を消すのは、勧めない

もう1つ、書き方ではなく「書かない」選択があります。短い職歴を履歴書から消すことです。私は勧めません。

同じ年に前の会社で(扶養控除等申告書を出して)給与を受けていた場合、新しい会社はその給与を含めて年末調整をし、その金額は前の会社の「源泉徴収票」などで確かめる仕組みです(国税庁 No.2674)。書いていない会社が、こうして入社後に分かることがあります。そうなれば、選考の評価以前に信用の問題になります。

1か月で辞めた会社も、試用期間中に辞めた会社も、職歴として書きます。そのうえで、次の章の3点で答えます。

参考:国税庁「No.2674 中途就職者の年末調整」

職務経歴書の退職理由は「事実・振り返り・次の選び方」の3点で書く

退職理由は、職務経歴書のその会社の職歴の下に、次の3点を2〜3行で書きます。私がいちばん大事だと考えているのは3点目の「次の選び方」で、これが「うちでも同じことが起きないか」への答えになります。

  • 事実:何が合わなかったか
  • 振り返り:その経験から、次の職場で必要だと分かった条件
  • 次の選び方:今回は、何を確かめて応募先を選んだか

退職理由は、3点を2〜3行にそろえる

私が短期離職のある人に勧める退職理由の書き方は、次の3点を2〜3行に収める形です。

書くこと

中身

事実

何が合わなかったか(人間関係・仕事内容・労働時間のどれか、具体的に)

振り返り

その経験から、次の職場で必要だと分かった条件

次の選び方

だから今回は、何を確かめて応募先を選んだか

出典:くろだの目安(若年者雇用実態調査の辞めた理由と、採用側・紹介側の記事の読み比べをもとに作成)

担当者が知りたいのは「なぜ辞めた?」と「うちでは続く?」の2つでした。1点目と2点目が1つ目の問いに、3点目が2つ目の問いに答えます。

1点目と2点目だけだと、過去の説明で終わります。私は3点目の「次の選び方」を足すことで、過去の説明が「次はこうする」という約束に変わると考えています。担当者が判断したいのは過去ではなく、うちに来てからのことだからです。

参考:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表17、人材紹介の現場で書類を見てきた私の実感

辞めた理由の多くは、入社前の求人票で確かめられる

3か月未満で辞めた人の理由の上位は、人間関係(52.3%)、仕事内容(42.1%)、労働時間・休日(40.8%)でした。このうち仕事内容と労働時間には、求人票で入社前に確かめられる項目があります。

2024年4月からは、求人票や募集要項に書かなければならない労働条件に「従事すべき業務の変更の範囲」と「就業場所の変更の範囲」が加わりました(改正職業安定法施行規則)。入社直後の仕事だけでなく、将来の配置転換の見込みも含めた範囲です。「事務と聞いていたのに営業に回された」という食い違いは、この欄で事前に確かめやすくなっています。

前の会社で合わなかったこと

求人票で確かめる項目

仕事内容

業務内容(雇入れ直後)と業務の変更の範囲

勤務地・転勤

就業場所(雇入れ直後)と就業場所の変更の範囲

残業

時間外労働の有無と月平均の時間

休日

休日の曜日、年間休日

給与

基本給と、固定残業代がある場合はその時間数と金額

試用期間

試用期間の有無と長さ

教わる仕組み

研修の有無と内容、指導役がつくか

出典:厚生労働省「募集時などに明示すべき労働条件が追加されます」(2024年)の明示事項に、くろだが確認を勧める項目(年間休日・研修・指導役)を足して作成

人間関係そのものは求人票では分かりません。でも研修の有無や、指導役がつくかといった「仕組み」なら、求人票や面接の前のやりとりで確かめられます。新卒の採用枠なら、研修の有無と内容は会社に情報を求められる項目の1つです(後の章で書きます)。もちろん、確かめた内容と実際が違うこともあり、全部が防げるわけではありません。

それでも、確かめる項目を増やしたことは、事実として書けます。だから私は、確かめ方を変えたことを書くのが、担当者の不安へのいちばん直接の答えになると判断しています。

参考:厚生労働省「募集時などに明示すべき労働条件が追加されます」(2024年)、厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表17

理由ごとの例文は、そのまま使える形で書く

職務経歴書の、その会社の職歴の下に「退職理由」と見出しを立てて書きます。事情が同じなら、言葉はそのままで足りる形にしておきます。

仕事内容が合わなかった場合

退職理由:入社前に聞いていた内勤の業務ではなく、入社後すぐ飛び込みの営業に配属され、4か月で退職しました。この経験から、配属先と業務の内訳を入社前に確かめる必要性を感じました。今回は、雇入れ直後の業務が受発注の事務で、業務の変更の範囲にも営業が含まれないことを募集要項で確かめて応募しました。

労働時間が合わなかった場合

退職理由:月の残業が求人票の記載より大幅に多く、休日出勤も続いたため、3か月で退職しました。この経験から、残業時間の実績と休日出勤の扱いを確かめる必要性を感じました。今回は、年間休日が120日で、月平均の残業が10時間程度と募集要項に書かれていることを確かめて応募しました。

人間関係が合わなかった場合

退職理由:配属先で指導役が決まっておらず、質問できる相手がいない状態が続き、2か月で退職しました。この経験から、仕事を教わる仕組みが決まっている職場で働きたいと考えるようになりました。今回は、入社後1か月の研修があり、配属後も指導役の先輩がつくと求人票に書かれている会社を選んで応募しました。

給与の条件が合わなかった場合

退職理由:基本給に固定残業代が含まれていることを入社後に知り、手取りが想定より大きく少なかったため、5か月で退職しました。この経験から、給与の内訳を確かめる必要性を感じました。今回は、固定残業代が無く、基本給の額が求人票にそのまま書かれていることを確かめて応募しました。

例文の「120日」「10時間程度」「1か月の研修」は書き方の見本です。実際に書くのは、応募先の求人票で自分が確かめた内容だけです。確かめたのは「書いてあるかどうか」ではなく、その中身が自分の条件に合うかどうかです。

人間関係の理由は、特定の人を悪く書かず「仕組み」の話として書くのがコツです。「上司と合わなかった」ではなく、実際にそうだったなら「質問できる相手がいなかった」。これは言い換えではなく、事実の切り取り方です。ただし、実際に無かった事情を作って書くのは逆効果です。面接で聞かれたときに話が続きません。

参考:厚生労働省「募集時などに明示すべき労働条件が追加されます」(2024年)、人材紹介の現場で書類を見てきた私の実感

書き直しの前と後は、答えの有無が違う

※複数の相談をもとにしたモデルケースです。

新卒で入った会社を4か月で辞めたAさん(24歳)。入社前は事務と聞いていたのに、実際は電話営業が中心でした。書き直す前の職務経歴書には、こう書いていました。

退職理由:より自分の強みを活かせる環境で成長したいと考え、退職いたしました。

これだと、担当者の「なぜ4か月で?」「うちでも同じことを言わない?」に、何も答えていません。3点で書き直すと、こうなります。

退職理由:事務職として入社しましたが、業務の大半が電話営業でした。この経験から1日の業務の内訳を確かめる必要性を感じ、今回は雇入れ直後の業務が経理の事務で、変更の範囲にも営業が含まれない求人に絞って応募しています。

文章は長くなりましたが、それでも3行ほどです。書き直した文には、辞めた事情と今回の選び方の両方が入り、担当者の2つの問いにそれぞれ答えています。私は、短期離職の書類の直しは、たいていこの2〜3行で決まると考えています。

参考:複数の相談をもとにしたモデルケース(くろだ作成)

数か月の職歴でも、職務内容は「やったこと」だけで書ける

数か月で辞めた人がつまずくのは、退職理由より前の「職務内容」の欄です。研修と補助の仕事しかしていない、成果と呼べるものが無い。それでも、やったことを順に書けば欄は埋まります。私は、成果が無いなら作らず、やったことと身についたことだけを書く形を勧めます。

※書き方の見本です。会社や数字は自分の事実に置き換えます。

2025年4月〜2025年7月 株式会社〇〇(従業員約50名・事務用品の卸売)

【在籍中の業務】入社後2週間の研修(商品知識・電話応対)のあと、営業部に配属。新規顧客への電話営業(1日50件ほど)と、見積書の作成補助を担当。

【取り組んだこと】電話でよく聞かれる質問と答えを表にまとめ、配属2か月目からは見積書の下書きを1人で作り、先輩に確認してもらう形で進められるようになりました。

【退職理由】事務職として入社しましたが、業務の大半が電話営業でした。この経験から1日の業務の内訳を確かめる必要性を感じ、今回は、雇入れ直後の業務が受発注の事務で、変更の範囲にも営業が含まれないことを募集要項で確かめて応募しています。

「在籍期間 → 研修と担当業務 → 取り組んだこと → 退職理由」の順です。「1日50件」のような数字は、実際の数だけを書きます。覚えていないなら、数字は入れなくて構いません。

参考:人材紹介の現場で書類を見てきた私の実感

書類の形式は、時系列のままでいい

職務経歴書には、時系列で書く「編年体式」と、仕事の分野ごとにまとめる「キャリア式」があります。上位の記事には、在籍期間が短く転職回数が多い人にキャリア式を勧めるものもあります。

形式

短期離職が1〜2回の20代にとって

編年体式(時系列)

各社の下に退職理由を置け、読み手の問いに順番どおり答えられる

キャリア式(分野ごと)

期間の短さをぼかしたように見えやすく、数か月の職歴では書く中身が足りない

出典:くろだの目安(短期離職の書類の書き方を比べて作成)

私の判断は、20代で短期離職が1〜2回なら、時系列のまま書くことです。分野ごとにまとめる形は、ある程度の年数の経験がある人向けの形だと私は考えています。

参考:人材紹介の現場で書類を見てきた私の実感

志望動機と自己PRで「次は続く」を見せる

退職理由で「なぜ辞めた?」に答えたら、志望動機と自己PRで「うちでは続く?」に答えます。私は、退職理由と志望動機が1本の線でつながっている書類ほど、短期離職の行が気にならなくなると考えています。

志望動機は「前の会社で合わなかったこと」とつなげる

短期離職の行を見た担当者の問いは「なぜ辞めた?」と「うちでは続く?」の2つで1組です。退職理由が1つ目に答え、志望動機が2つ目に答えます。

「貴社の理念に共感し」のように、退職理由とは別の話から始まる志望動機では、2つ目の問いが宙に浮いたままです。つなぎ目を「前の会社で合わなかったこと」に置けば、1つ目の答えがそのまま2つ目の答えの土台になります。

退職理由の3点目で「今回は〇〇を確かめて選んだ」と書いたら、志望動機でその〇〇を、応募先の求人の言葉で書きます。担当者は「この人はうちを選んだ理由がはっきりしている」と読めます。

採用側の数字もこの方向を後押ししています。「令和5年若年者雇用実態調査」で、若手正社員の定着のための対策をしている事業所が挙げた対策の上位はこうです。

若手正社員の定着のための対策(複数回答・上位)

割合

職場での意思疎通の向上

59.7%

採用前の詳細な説明・情報提供

58.4%

本人の能力・適性にあった配置

55.6%

労働時間の短縮・有給休暇の積極的な取得奨励

52.9%

教育訓練の実施・援助

48.5%

出典:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表8(2023年調査・2024年公表、若年正社員の定着のための対策をしている事業所=100)

「採用前の詳細な説明・情報提供」は、前回の平成30年調査より6.4ポイント増えています。採用側も、入社前に職場のことを伝えてミスマッチを防ごうとしています。だから私は、応募者の側から「ここを確かめて選んだ」と書くことは、採用側の取り組みと同じ方向を向いた答えになると考えています。

参考:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表8

志望動機の例文は、退職理由の続きとして書く

労働時間が理由で辞めた人の場合です。

前職では残業と休日出勤が続き、長く働くことができませんでした。貴社の求人票で、年間休日が120日、前年度の月平均の残業が10時間程度と確かめ、この働き方なら長く勤められると考えました。また、前職で3か月間続けたお客様への電話対応で、相手の話を最後まで聞いてから答えることを身につけました。貴社のお客様窓口の仕事で、この経験を活かしたいと考え、応募しました。

仕事内容が理由で辞めた人の場合です。

前職では内勤の業務と聞いて入社しましたが、実際は外回りの営業が中心で、自分の力を発揮できませんでした。貴社の求人で、入社後の業務が受発注の事務で、変更の範囲にも外回りの営業が含まれないことを確かめ、任される仕事を分かったうえで長く働けると考えました。前職で毎日つけていた顧客の記録の整理を、貴社の受発注の事務でも活かしたいと考えています。

どちらも「前の会社で合わなかったこと → 応募先で確かめたこと → 活かせること」の順です。求人票のどこを見れば働き方を確かめられるかは、年間休日120日は本当にホワイト?休みが多い会社の求人票での見分け方にまとめています。

参考:人材紹介の現場で書類を見てきた私の実感

自己PRには「続けたこと」を1つ入れる

短期離職のある人の自己PRに、私が入れるよう勧めるのは、職歴の長さではなく「何かを続けた事実」です。学生時代のアルバイトを3年続けた、部活を最後までやり切った、資格の勉強を毎日続けている。どれでも構いません。

「組織への適応性」を重視した事業所が半分ある以上、続けた事実は、短期離職の行の隣に置く材料になります。「この人は、合う場所なら続けられる人だ」と読めるからです。

自己PR:学生時代、飲食店のアルバイトを3年半続け、最後の1年は新人の教え役を任されました。前職は短い期間で退職しましたが、仕事の進め方を覚えて人に教えるところまで続けることは、これまでもできてきました。

長く続けた経験が思いつかないなら、今していることでも材料になります。退職後に毎日続けている資格の勉強、前の職場で欠かさずつけていた記録。期間が短くても、実際にやっていることを応募する仕事とのつながりで書きます。私は、続けた期間の長さより「自分で決めて続けている」ことのほうが、担当者の不安に答えると考えています。

参考:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表4

損をする文と、答えになる文は並べると分かる

ここまでの書き方を、1つの表にまとめます。

書く場所

損をする文

答えになる文

退職理由

より成長できる環境を求めて退職

業務の大半が電話営業で4か月で退職。今回は業務内容を確かめて応募

志望動機

貴社の理念に共感しました

求人票で月平均の残業が10時間程度と確かめ、長く勤められると考えました

自己PR

前職で売上に大きく貢献しました

アルバイトを3年半続け、新人の教え役を任されました

出典:くろだの目安(この記事の例文をもとに作成)

左の列の文は、どれも嘘ではないかもしれません。でも担当者の問いには答えていません。私は、書いたら1文ずつ「これは『なぜ辞めた?』『うちでは続く?』のどちらに答えているか」を確かめることを勧めます。どちらにも当たらない文は、削っても困りません。

参考:人材紹介の現場で書類を見てきた私の実感

短期離職のある人が書類を通しやすい応募先と出し方

書き方を直しても、出す先がずれていれば通りません。私は、短期離職のある人は「経験者を求める求人」より「入社後に育てる前提の求人」に寄せるべきだと考えています。

中途の選考は経験を見る。経験必須の求人では比べられる土俵が遠い

前の章の表で、中途採用の選考で「業務に役立つ職業経験・訓練経験」を重視した事業所は42.3%でした。新卒の採用(14.7%)の3倍近い数字です。

選考で「業務に役立つ職業経験・訓練経験」を重視

割合

新規学卒者の採用選考

14.7%

中途採用者の採用選考

42.3%

出典:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表4(2023年調査・2024年公表)

中途で応募する以上、経験を見られるのは避けられません。経験が数か月しかない人が「経験者優遇」「即戦力」の求人に出すと、経験年数の条件を満たさないことが多く、職歴の短さが目立ちます。

一方で、同じ調査では、中途で採用された若手正社員がいる事業所の72.6%が育成をしていて、その方法はOJT(仕事をしながら教える)が63.5%でした。中途の若手を入社後に育てる会社は多い、ということです。だから私は、応募条件で職種の経験が必須になっていない求人に寄せることを勧めます。「研修あり」と書かれているだけでは経験を問わないとは限らないので、応募条件の欄で確かめます。

参考:厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表4・表5

卒業から3年以内なら、新卒の採用枠も応募先になる

若者雇用促進法にもとづく国の指針は、事業主に、学校を卒業した人も新卒の採用枠に応募できるようにし、卒業後少なくとも3年間は応募できるものとするよう求めています(努力義務)。同じ指針は、過去の就業形態や離職状況、卒業時期にとらわれず、人物本位で正当に評価するよう努めることも求めています。

もちろん、すべての会社が既卒を受け付けているわけではありません。募集要項に「既卒可」「卒業後3年以内」と書かれているかで確かめます。

前の章の表のとおり、新卒の採用選考で「職業経験」を重視した事業所は14.7%にとどまります。私の見立てでは、新卒の採用枠は経験より意欲や伸びしろを見る選考なので、数か月で辞めた人にとって比べられる土俵が近くなります。中途の求人と並べて、応募先の候補に入れておく価値があります。

参考:厚生労働省「若者雇用促進法の概要」(事業主等指針)、厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」表4

新卒の採用枠なら、離職者数や研修の情報を求められる

新卒者等を対象にした募集では、応募者や応募を考えている人から求めがあれば、会社は次の3つの種類から、それぞれ1つ以上の情報を出さなければなりません(若者雇用促進法 第13条・第14条)。ここでいう新卒者等には、学校の卒業者も含まれます。ただし、その募集の応募対象に入っている場合に限ります。「既卒可」でも卒業後の年数や就業経験の条件がついていることがあるので、募集要項で自分が対象かを確かめます。

情報の種類

主な項目

募集・採用の状況

直近3事業年度の新卒等の採用者数・離職者数、平均勤続年数

職業能力の開発・向上の状況

研修の有無と内容、メンター制度の有無

職場への定着の状況

前事業年度の月平均所定外労働時間、有給休暇の平均取得日数

出典:厚生労働省「若者雇用促進法の概要」青少年雇用情報の提供項目(抜粋)

国の指針は、情報を求めたことを理由に不利な扱いをしてはならない、とも定めています。前の章で書いた「新しく入った人がどれくらい残っているか」は、この離職者数で確かめられます。

私なら、新卒の採用枠に出す会社では、ホームページやハローワークの求人票に載っている青少年雇用情報を先に見て、離職者数と研修の内容を確かめてから応募します。確かめた内容は、そのまま退職理由の3点目と志望動機の材料になります。

参考:厚生労働省「若者雇用促進法の概要」

応募先を選ぶときは、3つを確かめる

ここまでをまとめると、私が短期離職のある人に勧める応募先の確かめ方は次の3つです。

  1. 応募条件で職種の経験が必須になっておらず、「未経験歓迎」「第二新卒歓迎」「既卒可」と書かれている
  2. 研修の期間や、教える体制が求人票に書かれている
  3. 前の会社で合わなかったこと(仕事内容・休日・残業・給与)が、求人票で確かめられる

3つ目がそろう求人は、そのまま退職理由の3点目と志望動機の材料になります。書類を書いてから応募先を探すのではなく、応募先を確かめてから書類を書く。私はこの順番が、短期離職のある人の書類をいちばん強くすると考えています。

短期離職のあとに無職の期間が続くと、書類では空白の説明も必要になります。無職の期間の書き方は無職で書類選考が通らない理由と、通る書き方に、空白が何か月から不利になるかは20代の空白期間は何か月から不利?にまとめています。

参考:厚生労働省「募集時などに明示すべき労働条件が追加されます」(2024年)、人材紹介の現場で求人を受けてきた私の実感

1人で出すと、伝えられる事情は書ける範囲に限られる

最後に、出し方そのものの話です。求人サイトから1人で応募すると、事情は提出書類や応募フォームに書ける範囲で伝えることになります。どれだけ丁寧に3点を書いても、書ける量には限りがあります。

転職エージェントを通して応募すると、エージェントが推薦の文を添えて企業に紹介する形をとれます。書類に書ききれない事情や人柄を、第三者の言葉で補えます。短期離職のように「紙だけでは不安に見える」経歴ほど、この差は大きくなると私は考えています。

参考:人材紹介の現場で書類を見てきた私の実感

よくある質問

短期離職のある人から書類について聞かれやすいことに、短く答えます。

Q. 何か月で辞めると「短期離職」になりますか?

決まった定義はありません。厚生労働省の離職状況の調査は「就職後3年以内」を区切りにしています。ただ、書類で担当者が身構えるのは、私の見立てでは1年未満、とくに半年未満の行です。

参考:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)」

Q. 1か月で辞めた会社や、試用期間中に辞めた会社も書くべきですか?

書きます。同じ年に前の会社で(扶養控除等申告書を出して)給与を受けていた場合、新しい会社はその給与を含めて年末調整をし、前の会社の源泉徴収票などで確かめる仕組みがあります(国税庁 No.2674)。書かなかった職歴があとから分かることがあるので、消すより、退職理由を3点で書いて答えるほうが安全です。

参考:国税庁「No.2674 中途就職者の年末調整」

Q. 履歴書にも退職理由を書くべきですか?

自分から辞めた場合、履歴書の職歴欄は「一身上の都合により退職」の1行で十分です。会社都合や契約期間の満了なら、「会社都合により退職」「契約期間満了により退職」と実際の事情どおりに書きます。理由は職務経歴書の、その会社の職歴の下に2〜3行で書きます。履歴書に退職理由の欄がある書式なら、職務経歴書と同じ内容を短くして書きます。

参考:ハタラクティブ「履歴書の退職理由の書き方とは?」、人材紹介の現場で書類を見てきた私の実感

Q. 短期離職が2回以上あっても書類は通りますか?

通る余地はあります。ただし2回目以降は、担当者が「また同じ理由では」と考えやすくなります。2社とも同じ理由(たとえば労働時間)なら、3点目の「次の選び方」で、その理由をどう確かめたかを具体的に書くことが、1回のときより大事になります。私なら、2社分の退職理由の3点目を、今回の応募先で確かめたことで1本にまとめます。

参考:人材紹介の現場で書類を見てきた私の実感

Q. 書類選考の通過率はどれくらいですか?

短期離職のある人の通過率を示す公的な数字は、私が調べた範囲では見つかっていません。私が数字より優先するのは、応募先を「職種の経験が必須でない」求人に寄せることと、退職理由と志望動機をつなげることです。

参考:私が調べた範囲(公的な統計に該当する数字なし)

Q. 面接で退職理由を聞かれたら、どう答えますか?

職務経歴書に書いた3点を、そのまま口で話します。書類と面接で言うことがずれないのが、いちばんの安心材料になります。答え方の組み立ては20代の空白期間は何か月から不利?採用担当が見ている点と面接での答え方でも説明しています。

参考:J-CAST ニュース(リクルートエージェント提供)の事例、人材紹介の現場で見てきた私の実感

まとめ

短期離職で書類が通らないとき、直すのは職歴の見た目ではなく、採用側の不安への答えです。

  • 短期離職があるだけで必ず落ちるわけではない。まず直すべきなのは、採用側の「またすぐ辞める?」に書類が答えていないこと
  • 若手のいる事業所の40.9%で過去1年に若手の自己都合退職があり、中途の選考では51.8%が「組織への適応性」を重視している。採用側の身構えには理由がある
  • 一方で大卒の12.1%・高卒の17.9%が1年目で辞めていて、短期で辞めた理由は人間関係・仕事内容・労働時間が上位。短期離職も、その理由も珍しくない
  • 損をするのは「理由を書かない」「前向きに言い換える」「実績を盛る」書き方。短い職歴を消すのもやめる
  • 退職理由は職務経歴書に「事実・振り返り・次の選び方」の3点で2〜3行。3点目が「うちでは続く?」への答えになる
  • 志望動機は前の会社で合わなかったことにつなげ、自己PRには「続けたこと」を1つ入れる
  • 応募先は、職種の経験が必須でない求人や、卒業3年以内なら既卒可の新卒枠に寄せ、合わなかった点を求人票で確かめてから書く

次にやることは1つです。いま出している職務経歴書を開き、短期で辞めた会社の下に、退職理由を3点で2〜3行書き足すことです。

この記事を書いた人:くろだ。大手の人材紹介会社で6年働いたあと独立し、これまでに2,000人以上の転職の相談にのってきました。採用する側ではなく、仕事を探す人の側に立つエージェントです。

参考

  • 厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)を公表します」(2025年10月24日) https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177553_00010.html
  • 厚生労働省「新規大卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)」別紙 https://www.mhlw.go.jp/content/11805001/001318973.pdf
  • 厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」 https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/4-21c-jyakunenkoyou-r05.html (表4 採用選考にあたり重視した点、表5 育成方法、表7 自己都合により退職した若年労働者の有無、表8 定着のための対策、表16 初めて勤務した会社で現在も働いているか、表17 初めて勤務した会社をやめた主な理由)
  • 厚生労働省「2024年4月1日施行 改正職業安定法施行規則 募集時などに明示すべき労働条件が追加されます」 https://www.mhlw.go.jp/content/001114110.pdf
  • 厚生労働省「若者雇用促進法の概要」(事業主等指針、青少年雇用情報の提供) https://www.mhlw.go.jp/content/11800000/000912795.pdf
  • Yahoo!知恵袋「短期離職1回してしまったのもあり、書類選考すら通りません」の相談 https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q10331013825
  • 国税庁「No.2674 中途就職者の年末調整」 https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2674.htm
  • J-CAST ニュース(リクルートエージェント提供)「転職してわずか2カ月で辞めて再び転職活動→不採用続きに 納得の転職、ポイントは?」 https://www.j-cast.com/2025/07/20506015.html?p=2
  • リクルートダイレクトスカウト「短期離職(「仕切り直し転職」)のディスアドバンテージ、どう挽回すればよいか?その3つの具体策」 https://directscout.recruit.co.jp/contents/article/3837
  • ハタラクティブ「履歴書の退職理由の書き方とは?書かないのもあり?例文も紹介」 https://hataractive.jp/useful/4694
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